特　典　キャンペーンＥ
竣　工　2002年8月
最寄駅　六本木駅徒歩3分
総戸数　69戸

住　所　東京都港区六本木3-8-5
概　要　地上14階 地下1階 SRC造
■【→ KATAROKU ／ 5大キャンペーン】
■1203号室対象／キャンペーンＥ／適用可
■1203号室対象／フリーレント1ヶ月
■1203号室対象／実質フリーレント3ヶ月

■上記以外号室対象／キャンペーンＡ／適用可

■物件名フリガナ
オーキッドレジデンスロッポンギ

■近隣周辺施設情報
リカーショップONEまで約280m
ドン・キホーテ六本木店まで約130m
ファミリーマート六本木7丁目店まで約400m
平井薬局まで約60m
六本木駅前郵便局まで約350m
警視庁麻布警察署六本木交番まで約280m
丹波谷かくりゅうまで約150m
TEIENTOKYOまで約230m
ヒロゴルフアカデミーまで約270m
麻布区民センターまで約340m
三河台公園まで約190m

マンション投資の利回りとは、年間で物件購入価格の何％を回収できるかの収益性を示す指標です。利回りには、おもに表面利回り、想定利回り、実質利回りの3種類があるので、それぞれ詳しく見ていきましょう。表面利回りとは、収益物件の購入価格に対する年間家賃収入の割合で、年間の家賃収入÷収益物件の購入価格×100の計算式で求めることができます。表面利回りは、マンション投資で発生する諸経費や諸費用を考慮しないで算出された指標です。収益性を正しくはかれない場合があるため、注意しましょう。賃料は賃貸需要が減少すると、それに伴って下がっていきます。しかし、想定利回りを算出する場合、家賃相場の下落について考慮されません。年間の家賃収入額が相場水準よりも高くなるため、算出される想定利回りも高くなる傾向にあります。実質利回りとは、マンション投資を行う際に発生する諸経費を考慮した上で算出される利回りのことです。収益物件を取得するための支出には、購入価格だけではなく諸費用も含まれます。諸経費や諸費用も考慮の上で算出される実質利回りは、表面利回りと比べてマンション投資の収益率をより正確に示すことができます。そのため、マンション投資の利回りを把握する際は、実質利回りの計算式で算出することがポイントになります。マンション投資の利回りは、その基準がなければ評価をすることができません。そのため、物件のタイプ別・エリア別に分け、それぞれ利回りの目安を把握しておくことが大切です。物件にもよりますが、通常、新築マンションの購入価格は中古マンションよりも高いため、ワンルームの利回りは、築年数の浅い物件ほど低くなり、古い物件ほど高くなります。物件購入の際は、利回りを目安としながらもその他の条件とのバランスを取った戦略が重要となります。物件の維持管理費用が大きくなるケースもあります。表面利回りだけでなく、ランニングコストにも注意を払った実質利回りを比することが大切です。利回りはマンション投資の収益性を示す重要な指標ですが、利回りだけが収益物件を選ぶ基準ではありません。利回りが相場水準以上でも不適切な物件もあれば、利回りが相場水準以下でも検討する価値のある物件もあります。物件所在地が駅から遠かったり、利便性が著しく低かったりする物件は、利回りが相場水準以上であっても、選ばないほうが好ましい場合があります。特に入居付けが難しい物件は、空室リスクが発生する可能性も高くなります。家賃の下落率を考慮せず、満室の想定で利回りを算出すれば、それだけで利回りが相場水準以上になるため、このような物件は目を引きます。しかし、家賃下落リスクや空室リスクを考慮した上で利回りをあらためて算出すると、相場水準以下になるケースもあります。例えば、立地があまり良くない中古ワンルームマンションの場合、相場よりも低価格で収益物件を購入でき、利回りが相場以上になるケースがあります。しかし、低価格で購入できるのは、立地が悪いだけでなく、マンションの管理費や積立金が相当高くなっていることなどの原因も考えられます。管理費や積立金が相場水準より高くなると、マンション投資の収益率も低下します。表面利回りが高水準であっても、実質利回りで計算してみると相場以下になるケースも少なくありません。表面利回りは物件比較の際の一つの指標として考えることが重要です。利回りが相場水準より低い場合でも、物件の立地条件などが良ければ検討する価値があります。例えば、都市部で駅近など立地に優れたマンションや築年数の浅いマンションは、入居付けをしやすくなります。入居需要の多い物件は、購入価格が高く低利回りとなるものの、空室リスクを回避しやすいほか、満室状態を維持しやすく、想定通りの利回りを得られる可能性が高い物件です。利回りが相場水準以下であっても、低リスクの運用を検討するのに向いた物件となります。手付金とは、不動産売買契約を締結する際、買主側から売主側に支払われる前金のことです。手付金の支払いは現金払いで行うため、収益物件を購入する際は不動産売買契約時に支払う手付金分の現金を用意しておく必要があります。手付金の金額は、売主が不動産会社の場合、購入価格の20％以内に収める必要があります。